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小売業界の破綻が始まっている米国!

美と健康を通して地球環境浄化(^◇^)地球の応援団
団長こと鳥辺康則です。

2017年は小売業にとって非常に厳しい年となっています。

特に米国では今年に入り6,400店以上の閉店が発表されています。
破綻した小売業ので有名なのが、
・トイザラス
・エアロソールズ(シューズ)
・トゥルーレリジョン(ジーンズ)
・ルー21 (若者向けアパレル)
・ガンダー・マウンテン(アウトドア用品)
・ゴードマンズ(百貨店遅延)
・BCBG(女性向けアパレル)
・ザ・リミテッド(アパレル)
など日本でもなじみのあるブランド数々の大手が店舗縮小や破綻を余儀なくされている。

その脅威の閉店率と破綻率は、アマゾンやオンラインショッピングの台頭だと言われていますが、本当にそれだけなのでしょうか?

eコマースはアメリカの小売業を崖っぷちに追いやっている要因のごく1部にしか過ぎないとデータから読み取れる。

確かにオンラインショッピングの売り上げは急速に伸びていて、直近の四半期で15%増となっており、小売業全体では4%増にとどまっている。

しかし、eコマースの売上高は金額にして小売業全体の8.5%に過ぎない。残りの91.5%は未だ実店舗での買い物だとアメリカ国勢調査局のデータが示している。

だとすれば、モールや店舗の客はどこに流出してるのだろうか?

間違いなく影響及ぼしている大きな要因が2つあると言われています。

1つは小売業者の過剰な出店。
もう一つはアメリカ人の消費習慣の変化です。

1つ目は、小売業者は需要がいずれ追いつくと期待して、 1,990年代に何百ものショッピングセンターやモールを全米で急速に展開しました。

しかし、需要が追いつく前にアメリカは不況に突入、消費者が自由に使える支出は急激に減少しました。

多くの小売業者は、不況が去れば売り上げも回復するだろうと期待していましたが、ところが現実的には売り上げが回復する事はありませんでした。

需要と供給のバランスが間違ってしまったのです。

2つ目の消費習慣の変化は、「何を買い、どこでお金を落とし、どのように消費するか。消費者は以前より厳しい目で判断している」

その背景にあるのは、ソーシャルメディアの台頭です。

「モノ」よりも「体験」の方が、ソーシャルメディア上で話題になりやすいのです。

加えて、ヘルスケア、テクノロジー、教育などその他の分野で消費者の支出が増えていることを考えれば、ここ10年間でショッピングモールから客足が遠のいてしまったことにも納得がいきます。

モノがあふれてモノが売れない時代の中で、物よりもその「モノ」を通しての「体験」を伝えられなければ絶対に売れない時代ともいえます。

特にSNS等での繋がり、より関係性の深い方からの購入、購入後どんな体験が得られるのかの発信など、消費を決定する決定事項が価格ではなく、スペックではなく「体験」へとシフトしています。

大手小売業は別とし、個人小売業の方は逆から言えば大チャンスなのです。

物やスペックではなくどんな体験を得れるのか?を前面に価値として打ち出しお客様に伝えていくことが、発信することが最大の強みとなり独自化になると思います。

逆に大手は、急成長告げるeコマースはいずれ小売業全体に対しさらなる影響力を持つとされています。

現時点ではeコマースを小売業低迷の最大の凶元として喋るのは間違いですが、間違いなく今後はその影響力が強まることを言えると思います。

どちらにせよその最大のキーになっているのがソーシャルメディアです。

それを踏まえて弊社では様々なセミナーを企画させていただいております。
時代は完全に変化しました。
時代の変化に対応すべく数々のセミナーをご用意しますのでぜひ参加してください。

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